メタボの情報

　企業の間で、社員のメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）予防に向けた取り組みを強化する動きが出ている。４月からメタボの予防や防止に注目した特定健康診断と特定保健指導の制度が全国的に始まるためだ。社員に健康になってもらうことは、結果的に会社の医療費負担を減らすことにもなるため、あの手この手で社員の健康維持をねらう。

http://www.asahi.com/health/news/NGY200803290011.html

　トヨタ自動車（本社・愛知県豊田市）は、健診の対象年齢を新制度の対象（４０～７４歳）より広げて３６歳からに設定。保健指導にも国とは異なる独自の基準を設けた。

　同社では、従業員約１０万６０００人とその家族約１２万１０００人がトヨタ自動車健康保険組合に加入。特定健診の対象者は７万９０００人で、国の基準より１万７０００人多い。保健指導が必要なメタボ該当者または予備群は約２万人とみられる。

　このほか、会社と健保組合が約４０億円を投じて今春、豊田市内に健康支援センター「ウェルポ」を開設したり、４年に１度、「夫婦健診」を実施したりする。妻のメタボへの関心を高めて夫の健康管理をしてもらう。

　こうしたメタボ対策では数十億円の経費が必要とみられるが、ウェルポの岩田全充所長は「長い目でみれば、従業員が元気に働けば医療費は減り、生産活動にも良い影響を与える」と話す。

　自転車部品メーカーのシマノ（本社・堺市）は、メタボの解消に向け、社員５０人を対象に自転車を使った実験をした。週３回以上利用した人は３カ月間で体重が平均１．７キロ、体脂肪が同１．６％減った。血圧や中性脂肪などの数値の改善もみられた。このため４月以降、自転車通勤などに全社的に取り組む予定だ。

　実験に協力した名古屋市立大学大学院の高石鉄雄准教授は「自転車はメタボ対策に効果がある。足腰への負担も少ない」と推奨する。

　大手百貨店の松坂屋（本店・名古屋市）は、４０歳以上の社員とその家族ら約３０００人に「健康管理手帳」を配布する。過去の健診結果やメタボ対策へのアドバイスなどを盛り込み、健康増進を呼びかける。